こちらの問題でなくてもキャンセル料が発生することも！

台風の影響で飛行機が飛ばなくなってしまった、土砂災害の影響で鉄道が不通に、こうした理由で旅行ができなくなってしまうケースがあります。
めったに起こらないことですが、万一こうした事態に遭遇してしまった時、こちらは何の落ち度もなく、さらに旅行ができなくなったのにキャンセル料まで支払わなければならなくなってしまうことがあります。

この自然災害など「やむを得ない」状況におけるキャンセル料に関しては、旅行の状況によって事情がかなり変わってきます。
例えば旅行会社が企画するツアーに参加する場合には、旅行の安全かつ円滑な実施が不可能になったとしてキャンセル料が発生せずにキャンセルできるのが一般的です。
もちろん、ツアーの参加者がキャンセルする場合だけでなく、旅行会社がツアーそのものをキャンセルする場合も同様です。

ただし、この「旅行の安全かつ円滑な実施が不可能になった」場合というのがちょっと曖昧です。
大きな災害で誰が見ても旅行が不可能・不適切な状況ならともかく、そうでない場合には、不可能・不適切かどうかには個人差が出てきます。
Aさんには「危ないから無理」と思える状況でも、Bさんには「これぐらいなら大丈夫」となることもありますし、Aさんは無理と思っても旅行会社は催行可能と見るケースだって考えられます。
そんなときにはキャンセル料はどうなるのかというと、基本的な約款では利用者の利益が保護される形となっており、原則としてキャンセル料をかけずにキャンセル可能です。
ただし、旅行会社との間で意見が合わずにキャンセル料が求められる場合もあるので注意が必要です。

もっとも注意したいのが、直接宿泊施設を予約したケースです。
自然災害の影響で現地までいくことができないけれども、現地の宿泊施設そのものは営業している場合には、基本的にキャンセル料が発生します。
良心的な食泊施設、あるいはよほどの自然災害の場合はキャンセル料なしで対応してくれるケースも考えられますが、ちょっと難しいでしょう。

予約時には必ず宿泊施設の規約を確認しておくこと

ツアーの場合はキャンセル料がかからないケースも多いのに対して、宿泊施設の直接予約の場合は基本的にはキャンセル料が発生してしまう傾向が見られます。
ただ、どちらにせよ実際にキャンセル料が発生するのか、どれぐらい発生するのかは各ツアー・宿泊施設が定めた規約によって決まります。

ですから、予約する際には必ずこの点の規約について確認しておきましょう。
規約は回りくどい表現が多いこともあってついつい読み飛ばしてしまいがちですが、我慢して目を通して理解しておくようにしたいものです。